【令和7年】島根の過去の地震と今後の予測は？在来工法の耐震性について | 島根県出雲市・松江市の住宅メーカー・工務店おすすめ3選

島根県は、古くから地震や津波による被害が記録されている地域です。

国内では「南海トラフ巨大地震」や「直下型地震」が懸念されており、島根県を含む山陰地方でも大きな被害が発生する可能性が指摘されています。

中でも、木造住宅が多く建ち並ぶ地域では、在来工法を用いた建築物の耐震性が大きな焦点となります。

近年では建築基準法の改正や耐震基準の見直しにより、在来工法の耐震性が向上しているのも事実です。

本記事では、

1. 島根県で過去に起こった地震や津波の例
   
2. 今後予想される地震の種類と被害の可能性
   
3. 地震や津波に有効な対策と在来工法の耐震性
   
4. 島根県で耐震性に強みを持つ住宅メーカーの紹介

これらを詳しく解説していきます。大地震が懸念される中で安心して暮らすには何が必要なのか、ぜひ参考にしてください。

◯あわせて読みたい記事

島根の過去の地震と今後の予測は？在来工法の耐震性について

島根県で過去に起こった地震と地震予測

島根県には内陸型（直下型）地震を引き起こす活断層や、海底断層の動きによる海溝型地震の可能性が指摘されています。

また、南海トラフ巨大地震が発生した場合、山陰地方も津波の影響を受けるリスクがあるとされ、過去にも津波が観測・記録された例があります。

まずは、島根県で過去に起こった地震や津波の被害状況と、将来的な地震発生の可能性について確認してみましょう。

島根で発生した地震や津波の被害

歴史をさかのぼると、島根県では下記のような大地震や津波の記録があります。

上記のように、島根県は日本海側でありながらも、複数の大地震を経験してきました。

海底断層が活動すれば津波が発生することもあり、日本海側であっても決して津波のリスクは無視できません。

特に1872年の浜田地震（マグニチュード7.0～7.2）は、島根県史上、最大級の地震被害とされています。

記録が残る中だけでも大きな揺れと被害が確認されており、液状化や大規模な建物倒壊など、現在でも注意を要するリスクが指摘されます。

島根県周辺の地震予測

島根県周辺では、以下の2種類の地震発生が懸念されています。

• 直下型地震（内陸活断層型地震）
  
• 海溝型地震（海底断層の動きによる津波を伴う大地震）

特に日本列島全体で懸念される南海トラフ巨大地震では、マグニチュード8～9クラスの地震が想定され、島根県も同様に強い揺れや津波の影響を受ける可能性があります。

地震の揺れの影響が大きい地域

地震の揺れは、地盤の性質によって大きく変化します。

固い岩盤の上にあるエリアでは比較的揺れが小さくなる一方で、埋立地や軟弱地盤の地域では揺れが増幅され、被害が拡大する傾向があります。

島根県においては、出雲平野や宍道湖周辺などの埋立地、河川流域や扇状地などが地盤的に柔らかいことから、強い揺れが起こりやすいとされています。

直下型地震の被害

直下型地震（活断層型）とは、内陸部の活断層がずれ動くことによって発生する地震のことです。

震源が浅く、局所的に強い揺れが発生するため、建物倒壊や地割れ、斜面崩壊などの大きな被害が短時間で起こり得ます。

島根県内にも、宍道断層や弥栄断層帯、浜田市沿岸断層など、多数の活断層が確認されています。

いずれかが活動すれば、震度6強以上を記録するエリアが発生する可能性があります。

海溝型地震の被害

海溝型地震は、プレートの沈み込み帯で大規模にずれが生じることによって発生します。震源域が海底となることが多く、津波を伴うのが大きな特徴です。

島根半島沖合断層や浜田市沖合断層、さらに南海トラフに関連する地震などで、万一大規模地震が起きた場合、津波被害が懸念されます。

日本海は太平洋ほど津波の規模が大きくならないイメージがありますが、地形によっては津波が増幅して沿岸部に大きな被害を及ぼす可能性もあるため注意が必要です。

◯あわせて読みたい記事

島根の地盤の特長は？南海トラフ地震リスクと注文住宅の基礎

地震と津波への有効な対策

南海トラフ巨大地震や直下型地震は、いつ発生してもおかしくないといわれています。

島根県をはじめとする山陰地方でも、地震と津波に対する備えが求められます。

ここでは5つの対策ポイントを解説します。

居住地の地盤の強さを調べる

地震の揺れや液状化リスクは、地盤の強度によって大きく変わります。

地盤が弱い地域では、同じ建物構造でも揺れが増幅され、被害が大きくなる可能性が高いです。

島根県の自治体では、地盤や災害リスクを示すハザードマップが公開されています。

また、新築住宅を建てる場合には地盤調査が義務化されているため、地盤の性質を正しく把握し、必要に応じて地盤改良を行うことが重要です。

耐震性の高い構造や間取りを設計する

地震対策の基本となるのが、建物自体の強度です。

とりわけ、何度も繰り返し起こる揺れに対して耐久性を維持するには、柱や梁、壁面の配置が大きく影響します。

• 耐力壁をバランス良く配置
  
• 壁量計算や許容応力度計算などの構造計算をしっかり行う
  
• 耐震金物の数や品質を確保し、施工精度を高める

また、平屋や総二階建てのようにシンプルな形状で重心が偏らない設計ほど、耐震上のメリットが大きいといわれています。

耐震等級は最高レベルの3を取得する

耐震性能を客観的に示す指標の一つが耐震等級です。

等級1～3のうち、等級3は最も高い耐震性能を示し、消防署など災害時に継続使用が求められる建築物とほぼ同レベルの強度になります。

大地震に対してより安全を確保したい場合は、耐震等級3を目標とすると安心感が高まります。

制震・免震の構造を導入する

建物の地震対策には、揺れに“耐える”だけでなく、“制震”や“免震”という方法も有効です。

制震構造は比較的既存住宅でも導入しやすい一方、免震構造は高コスト・広いスペースが必要になる場合もありますが、特に津波や大きな横揺れが懸念される地域では、検討の価値があります。

避難場所を把握しておく

いくら建物の耐震性を高めても、津波には別の対策が必要です。

島根県の沿岸部は津波到達までの時間が短いケースも想定されるため、避難計画や避難場所の確認が不可欠となります。

• 住まいの自治体が発行するハザードマップを確認
  
• 家族で避難ルートを共有し、緊急連絡手段を明確化
  
• 高台や避難ビル、広域避難場所の位置を事前に下見

これらを日常的に把握しておくことが、万が一のときの生存率を高めるカギです。

◯あわせて読みたい記事

木造軸組工法の耐震性って実際どうなの？2×4工法との違い

在来工法の耐震性は？耐震性を高める仕組み

注文住宅においても重視したい耐震性

日本は世界的にも有数の地震多発国であり、自宅が大地震に耐えられるかどうかは命に直結する問題です。

大切な家族を守るために、住宅の“耐震性”をいかに確保するかは、注文住宅を検討するうえで最重要項目といえます。

構造計算を行わない簡易な設計だと、壁量は足りていてもバランスが悪い場合や、接合部が脆弱な場合があり、大きな揺れで被害を受けやすくなります。

したがって、耐震性能を担保するためには正確な構造計算と適切な施工が不可欠です。

在来工法とは

在来工法（木造軸組工法）は、日本の伝統的な木造住宅の工法です。柱・梁・土台などの軸組みで家の骨組みを形成し、それを筋交いや耐力壁で補強していきます。

• 柱と梁の木組み：自由度が高く、増改築やリフォームの変更に柔軟に対応しやすい
  
• 筋交い：建物にかかる水平力（地震や強風）に抵抗する重要な要素
  
• 耐力壁：面で支えることで揺れや荷重を分散する

在来工法は設計の柔軟性に優れる反面、施工品質が低いと耐震性能に差が出やすい点もあります。

しかし、近年の建築基準法改正や耐震基準の強化によって、適切に施工された在来工法住宅は高い耐震性を持つようになりました。

在来工法の耐震性

在来工法住宅の耐震性を高めるには、次の要点を押さえることが大切です。

在来工法は施工の自由度が高い一方で、職人の技術や設計者のノウハウがダイレクトに反映される工法とも言えます。信頼できる工務店・住宅メーカーを選ぶことで、地震に負けない安心の木造住宅が実現します。

◯あわせて読みたい記事

有限会社石川工務店の口コミ・評判は？優れた木造住宅が特長

島根で耐震性の高さで選ぶ住宅メーカー

最後に、島根県内で在来工法を中心に高い耐震性や職人技術を持つ住宅メーカーを3社ピックアップしてご紹介します。各社とも島根の気候風土に適した木造住宅の経験があり、地元での評判も高い特徴があります。

有限会社石川工務店

引用元：石川工務店HP（Facebook）

石川工務店は、出雲市で木造軸組工法（在来工法）をベースとした家づくりに注力しています。

大工12名と左官3名の職人計15名が「住み込み修行」で培った伝統の技術を継承しているのが特徴です。

• すべての職人が自社スタッフ：下請けではなく、一貫したチームワークと情報共有が可能
  
• 熟練の技術力：厳しい修行の中で学んだ高い施工精度と仕上がり
  
• 在来工法に精通：木材の扱い方や筋交い・耐力壁の入れ方など、ノウハウが蓄積

お施主様とのコミュニケーションを密にしながら施工を進めるため、要望の反映やアフターフォロー面でも頼りになる工務店です。

株式会社三協住宅

引用元：株式会社三協住宅HP

創業74年、住宅建築開始から49年という長い歴史を持ち、純木造住宅・在来工法にこだわった「手造りの注文住宅」を提供している会社です。

• 集成材を使わず、本物の木材を適材適所に使用：温かみと強度の両立
  
• 島根県産木材を積極的に活用し、地産地消で環境にも配慮
  
• 日本伝統の軸組工法と先進技術を融合し、島根特有の気候風土に合った家を設計

「しまねの木」活用工務店として、地元材を活用した家づくりを得意としています。

木の香りや肌触りを活かしながら、耐震性や断熱性能を高めたい方におすすめです。

有限会社岸本建築

引用元：有限会社岸本建築HP

岸本建築は、質の高い技術力と安心の保証体制を強みとしており、在来工法のノウハウを活かしつつ、独自の高性能断熱パネル（FPウレタン断熱パネル）を採用した「FPの家」を提供しています。

• 在来工法×FPの家：高気密・高断熱かつ木造住宅の利点を両立
  
• 国土交通大臣指定の住宅瑕疵担保責任保険に加入：万一の不具合にも対応可能
  
• 経験豊富な職人による施工：長年の経験に基づいた丁寧な仕事

耐震性はもちろん、省エネ性や快適性を重視したい方に向いており、四季の寒暖差が大きい島根県でも過ごしやすい住まいを提供しています。

島根で耐震性を重視した3社の比較表

◯あわせて読みたい記事

島根でかなえる！温かみのある木造の注文住宅

まとめ

島根県では、1872年の浜田地震のような大規模直下型地震や、日本海側の海底断層が動くことによる津波被害が過去に記録されてきました。

加えて、南海トラフ巨大地震や他の活断層型地震が発生した場合でも、島根県は大きな揺れや津波の影響を受ける可能性があり、地震対策の重要性が高まっています。

家づくりにおいては、まず居住地の地盤を把握し、耐震等級3を目指すような構造計算を行い、必要に応じて制震・免震を検討することが有効です。

また、在来工法は近年の建築基準法改正や金物・耐力壁の強化、地盤調査の義務化などにより、しっかり設計・施工される限りは高い耐震性が実現できる工法となっています。

特に木造住宅の分野では、地域に根差した工務店や建築会社が地盤や気候風土に合わせた対策を提案してくれるケースが多く、信頼できる施工を行うことで安心・快適に住める家づくりが可能です。

大きな地震が今後いつ、どこで起きるかはわかりません。

しかし、できる限りの地震対策を施した住まいであれば、家族の命や財産を守る確率は格段に上がります。

今回紹介した情報や企業が、島根県での住宅検討においてお役に立てば幸いです。

ぜひ地元の経験ある工務店や住宅メーカーに相談し、地震に強い家づくりを目指してください。

◯あわせて読みたい記事

注文住宅の不安や疑問を解消！石川工務店が実施した構造見学会を紹介

今住むなら子育て・移住支援が充実している松江市がおすすめ！

住宅メーカー選びはアフターサポートも重要！出雲市の事例を紹介