島根の過去の地震と今後の予測は？在来工法の耐震性について | 島根県出雲市・松江市の住宅メーカー・工務店おすすめ3選

画像出典先：株式会社　三協住宅（http://sankyojyutaku.co.jp/publics/index/1000009）

島根県周辺では、直下型地震と海溝型地震の発生が懸念されています。特に南海トラフ地震の影響は大きく、島根県にも津波被害が及ぶ可能性があります。地盤の性質や地形によっても被害が異なるため、住宅の地震対策が必要です。

こちらでは、島根県での地震の過去の記録と今後の予測、そして在来工法を用いた建築物の耐震性について詳しく探っていきます。

島根の地震被害は？過去に起こった地震と地震予測

島根県では過去に様々な地震が発生し、それに伴う津波も記録されています。ここでは過去の地震や津波の記録、そして今後予想される地震や津波の被害について解説します。

これまで島根で発生した地震や津波の被害について

島根県周辺で発生した地震や津波について、地震の規模や津波の有無等について解説します。

1872年の浜田地震（M7.0～7.2）

この地震は島根県で大きな被害をもたらしましたが、津波は発生しなかったとされています。しかし、この地震は明治時代初期に記録されたもので、津波の発生や観測が不確かな場合があります。

880年の出雲地震（M7.0程度）

この地震は出雲で発生し、津波の可能性が指摘されています。宍道（鹿島）断層の活動と関連付けられ、地震の詳細な記録は限られていますが、古代の地震として注目されています。

16世紀から19世紀にかけての地震

1676年、1778年、1859年に、島根県石見地方でM6.0以上の地震が発生し、局地的な被害が報告されました。これらの地震は江戸時代に起きたもので、被害の程度は地域によって異なりました。

20世紀以降の地震

東部の鳥取県境近くと三瓶山付近から広島県にかけてM5～6クラスの地震が発生しており、2018年にはM6.1の地震で負傷者が出ました。これらの地震は、地域によって被害が異なりましたが、地震活動が続いていることを示しています。

1946年の昭和南海地震（M8.0）

この地震では島根県でも死者9人と住家全壊71棟の被害が発生しました。津波の発生もあり、海岸沿いで大きな被害が報告されました。

2000年の鳥取県西部地震（M7.3）

この地震では島根県でも負傷者9人の被害がありました。地震の揺れによる被害が主でしたが、津波の影響も一部で観測されました。

島根県ではこれらの地震に伴う津波被害も発生しており、特に日本海側では津波の高さが大きく、津波到達までの時間が短いことが特徴です。また、東北地方の日本海側で発生した津波が、中国地方の沿岸で高い津波となることがあります。これは地形の影響により、津波が集まり伝搬するためです。

島根県周辺の地震予測

島根県には直下型地震と海溝型地震の2つの地震が被害をもたらす可能性があります。直下型地震は内陸の浅い場所で発生し、南海トラフ沿いで発生する海溝型地震は日本海東縁部で大きな被害が予想されています。

地震の揺れやすい地域

地震の揺れは、地盤の性質によって影響を受けます。固い岩盤では揺れが緩やかに広がりますが、やわらかい地盤では揺れが増幅され、被害が大きくなります。したがって、地盤の強度によって地震の影響が異なります。

島根県では、特に出雲市や松江市など、出雲平野や宍道湖周辺の埋立地、河川の扇状地などが軟弱な地盤で、揺れやすい地域とされています。これらの地域では地震に対する建物の強化や地盤改良が必要です。

直下型地震の被害

直下型地震は、地表近くで活断層が活動することにより発生します。島根県内には北から宍道断層、宍道湖南方断層、大田市西南方断層、浜田市沿岸断層、弥栄断層帯など、直下型地震を引き起こす可能性のある断層が存在します。

たとえば、大田市西南方断層での地震が発生した場合、震源を中心として県内の大部分が震度４以上を記録し、震源に近い一部の地域では最大震度６強が発生する可能性があります。

海溝型地震の被害

海溝型地震は海底のプレートが沈み込むことによって発生し、しばしば津波を伴います。島根県周辺の海域には、島根西方沖合断層、浜田市沖合断層、島根半島沖合断層、鳥取県沖合断層などの断層が存在し、海溝型地震の発生が懸念されています。

特に島根半島沖合断層での地震が発生した場合、沿岸部を中心に広い範囲で震度４以上の強い揺れが予想されます。さらに、海域での地震は津波を引き起こす可能性が高く、日本海東縁部において津波に対する対策が重要です。

南海トラフ地震に関しては、予想マグニチュードが8から9と非常に大きく、津波被害も大規模に及ぶ可能性があるため、地域の防災計画や避難経路の確認が必要です。

地震に負けない強い家！在来工法の耐震性

日本の伝統的な工法である「在来工法」は、一般住宅で広く使用されていますが、その耐震性について疑念を抱くこともあるかもしれません。ここでは、在来工法の特徴を考慮しつつ、その耐震性について詳しく説明します。

注文住宅で耐震性が重要視される理由

耐震性が重要視される理由を説明する前に、耐震性について解説します。耐震性とは、建物の構造が地震の揺れにどれだけ耐え、建物の倒壊や損傷を防ぐ能力を指します。地震に弱い建物は倒壊や構造上の被害を受ける可能性が高まります。地震による被害は人命や財産に大きな影響を及ぼすため、耐震性は極めて重要です。

つまり、日本が地震多発地域であるためであり、地震による被害を最小限に抑え、これらの大地震から建物を守るためには、耐震性を高める工夫が不可欠です。建物の構造と設計に耐震性を考慮することは、安全を守る重要な要素となります。

在来工法とは

在来工法では、建物の基礎の上に土台を設置し、その上に木材の柱と梁の骨組みを組み立てます。この柱と梁の骨組みは、建物の主要な構造を形成し、屋根や壁をしっかりと支えます。

骨組みの強度を高めるために、柱と柱の間に斜めに配置される材木である「筋交い」が使用されます。筋交いは地震などの外部からの力に対して建物を補強し、耐震性を向上させます。この補強は、建物の安全性を確保する鍵となります。

在来工法の耐震性

在来工法の耐震性は、適切な耐震基準を満たすように設計および施工された場合、非常に高いものとなります。2000年の建築基準法の改正により、在来工法の住宅でも耐震性が大幅に向上しました。以下は、耐震性を高めるための主なポイントです。

耐力壁の配置

耐震性を高めるために、バランスよく耐力壁を配置します。耐力壁は地震などの外部からの力に対して建物を補強します。

金物の指定

柱や梁などの固定箇所に使用する金物の種類や設置基準が厳格化されました。これにより、建物がしっかりと固定され、強度が向上します。

地盤調査の義務付け

建築基準法の改正により、地盤調査が義務付けられました。地盤調査により、建物の重量に耐えられる地盤を確保します。

以上の要素が組み合わさり、現代の在来工法の住宅は、高い耐震性を備えた安全な住環境を提供します。建築プロジェクトを検討する際には、耐震基準を満たすように計画し、信頼性の高い建築会社を選ぶことが重要です。

島根で耐震性に優れた注文住宅を建てる住宅メーカー

高気密高断熱住宅は、光熱費を削減しランニングコストを抑えるメリットがありますが、通常の住宅よりも購入価格が高いというデメリットがあります。しかし、高気密高断熱住宅で特定の条件を満たす場合、補助金が適用され、お得に注文住宅を建てることが可能です。以下でその制度を紹介します

有限会社石川工務店

有限会社石川工務店は、出雲市でトップレベルの技術と職人を誇る職人集団です。主に木造軸組工法を用いて家を提供しており、これは在来工法とも呼ばれ、古くから受け継がれてきた伝統工法です。

石川工務店の職人たちは、大工12名と左官3名の計15人で構成されており、全員が石川工務店での弟子入りからスタートし、住み込みで5年間の厳しい修行を経て技術を習得しています。この住み込みでの修行スタイルは現代では珍しいものかもしれませんが、内製化に貢献し、情報共有と効率的な工事進行につながっています。また、職人たちはそれぞれが強い責任感を持っており、雇われ職人としてではなく、依頼主への思いやりや対応にも真摯に取り組んでいます。

石川工務店の職人たちは「令和の職人」として、技術の向上に日々努力し、満足される家づくりを大切にしています。

株式会社三協住宅

株式会社三協住宅は、創業74年・住宅建築を開始してから49年の歴史と実績を誇り、純木造住宅と在来工法にこだわり、”木に親しみ環境にやさしい住まい”を追求してきました。あずみの家は、”木のぬくもりにホッとする家”というコンセプトのもと、家族が安心して住み続けられる手造りの注文住宅です。

三協住宅は、日本建築の伝統である在来軸組工法を継承しながら、先進的技術と融合させ、島根県の気候風土に合った住まいを提供しています。集成材を使わず、本物の木材を適材適所に使用し、最高の住宅を実現します。また、「しまねの木」活用工務店・建築士の認定を受け、島根県産木材を使用して地産地消を推進し、”木に親しみ環境にやさしい住まい”を提供し続けています。

有限会社岸本建築

有限会社岸本建築は、信頼と信用を大切にし、家づくりの専門家として質の高い技術力と安心を提供しています。在来工法を用いた建築は、日本の気候風土に適しており、安心の保証体制も整っています。岸本建築は、依頼主の夢の住まいを実現するために、高性能な「FPの家」を提供しています。

岸本建築の「FPの家」は、家の基本性能である断熱、気密、換気、耐久性において高性能を発揮する独自のFPウレタン断熱パネルを使用しています。これにより、高性能で快適な「箱」を実現しています。外皮が高断熱・高気密となっているため、室内では自由な設計と高いデザイン性を実現できます。

また、岸本建築は経験豊富な職人による施工を行い、高品質な技術と安心を提供します。また、国土交通大臣の指定する住宅瑕疵担保責任保険に加入しており、安心の保証体制を整えています。

島根県では過去にいくつかの地震と津波が発生しています。例えば、1872年の浜田地震や880年の出雲地震があり、津波の発生もある地域です。また、20世紀以降にも地震が発生し、2000年の鳥取県西部地震では島根県でも被害が報告されました。島根県では地形や地域によって被害の程度が異なりますが、地震と津波に備える必要があります。

島根県周辺では、直下型地震と海溝型地震の発生が懸念されています。特に南海トラフ地震の影響は大きく、島根県にも津波被害が及ぶ可能性があります。地盤の性質や地形によっても被害が異なるため、地震対策と避難計画が必要です。

適切な耐震基準を満たす場合、在来工法の住宅は非常に高い耐震性を持ちます。耐震性を高めるために、耐力壁の配置や金物の指定、地盤調査が行われます。これにより、現代の在来工法の住宅は安全な住環境を提供します。

島根県周辺では今後も地震が発生する可能性が高いため、適切な防災対策が必要です。伝統的な工法として人気の根強い、在来工法を用いた建築でも耐震性が高まるため、注文住宅の候補として最適です。自由度が高く木の温もりが感じられる在来工法は、安全な住まいを実現するための有力な選択肢と言えるでしょう。